まずは同世代の貯蓄状況を把握しましょう。金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（令和5年）」によると、40代世帯の平均貯蓄額（金融資産残高）は以下の通りです。
出典：みんなが知りたい資産運用、家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 令和５年調査結果
| 世帯区分 | 平均貯蓄額（万円） | 中央値（万円） |
|---|---|---|
| 40代 単身世帯 | 559万円 | 47万円 |
| 40代 二人以上世帯 | 889万円 | 220万円 |
平均値はごく一部の富裕層も含めた数字のため高めですが、中央値は「真ん中」の世帯の水準を表しており、より実態に近い指標です。例えば二人以上世帯では平均約889万円に対し中央値は220万円と大きな差があり、多くの40代世帯で貯蓄が十分ではないことを示しています。このように「貯蓄がない」40代も珍しくないのが現状であり、「自分だけが貯蓄不足では？」と不安に感じている方も安心してください。統計からも同世代の多くが同じ課題に直面していることがわかります。
僕自身、40歳になった頃は、貯金どころか負債が200万円ぐらいありました。そこからスタートして6年ほどで、このペースで行けば老後資金はあまり心配することがないと思えるようになりました。
50歳と65歳を節目とした貯蓄目標 ～老後資金はいくら必要？～
人が不安になる原因の一つに「将来が予測できない（不確実性）」があげられます。そもそも将来いくらぐらい必要かわかっていなければ、不安になって当然です。だから僕の場合もまずは自分が将来いくら必要かを考えました。
一般的に老後資金として夫婦で2,000万円という数字が取り沙汰されます。この根拠は、金融庁の報告書で示された「老後30年間で約2,000万円不足する」という試算に基づきます。モデルケースでは夫65歳・妻60歳で退職後、毎月約5.5万円の赤字が発生し、30年で約2,000万円の取り崩しが必要になる計算でした。ただし必要額は各家庭の状況や寿命によって異なるので、2,000万円は一つの目安と考えましょう。
50歳までに目指したい貯蓄額
老後資金2,000万円を65歳までに準備するには、50歳時点を一つの中間目標に設定すると計画を立てやすくなります。例えば、50歳で老後資金の半分（1,000万円程度）を確保できていると、その後15年間で残りを貯めるハードルが下がります。実際、金融機関の調査でも「貯蓄目標額は二人以上世帯で1,000万～2,000万円」とされており、40代のうちからコツコツ貯蓄を積み上げ50代以降に備えることが推奨されています。
もっとも、前述のように中央値ベースでは40代の貯蓄は数百万円程度が現実です。50代に入る時点で1,000万円もの貯蓄がある家庭は決して多くありません。それでも、50代は子どもの独立や教育費負担のピークアウトなどで貯蓄ペースを上げやすい時期です。まずは50歳時点で現状の中央値（～数百万円）から一歩進めて「まず1,000万円」を目標に設定し、達成できればその時点で65歳までに2000万円貯められる予想ができ、不安はほとんどなくなっているはずです。重要なのは、節目の年齢ごとに目標を再設定して計画をアップデートしていくことです。
65歳までに必要な老後資金額
最終的な65歳時点では、公的年金に加えて不足分を補えるだけの貯蓄が必要です。金融庁報告書のモデルケース（老後30年で2,000万円不足）は「最低限の生活」を想定したものですが、ゆとりある生活を望むならさらに多くの資金が必要になります。生命保険文化センターの調査によれば、ゆとりある老後生活には最低生活費以外に月々約15万円の追加支出が必要とのことです。この場合、30年で約5,400万円もの資金が必要になる計算で、「2,000万円」では全く足りなくなることになります。
老後にどの程度の生活水準を求めるかによって必要額は異なりますが、まずは2,000万円を一つの基準に設定し、それ以上に越したことはないと考えましょう。厚生労働省のデータでは、2022年時点の平均寿命は男性81.49歳・女性87.60歳と延び続けています。仮に65歳で完全リタイアしてから20～30年の人生があるとすれば、その長期間を支えるだけの資金を用意しておく必要があります。企業から退職金が支給される場合もありますが、近年は退職金の平均額も減少傾向にあります（大卒60歳定年の場合、平均退職金は2002年約2,512万円→2021年約2,243万円）。退職金に過度に頼らず、自助努力で計画的に老後資金を準備する心構えが大切です。
✓ポイント: 老後資金2,000万円はあくまで目安。50歳までにまず1,000万円を目標に、そこから65歳までに計画的に積み増しを。退職金や年金だけに頼らず、自分でも資金を用意できるよう早めに動き出しましょう。
教育費・住宅ローンとのバランスをどう取るか
40代の子育て世代にとって、教育費や住宅ローンといった大きな支出と貯蓄の両立は頭の痛い問題です。これらライフイベント費用と老後資金準備をどうバランスさせるか考えてみましょう。
教育費に備えるコツと優先度
子どもの教育費は家計への負担が大きく、「人生の三大支出」の一つに数えられます。一般に子ども1人につき必要な教育費総額は約1,000万円とも言われます（幼稚園から大学卒業まで、すべて公立の場合）。進路次第ではさらに膨らみ、オール私立なら2,000万円超との試算もあります。複数の子どもがいればその分コストは倍増し、40代はまさに教育費のピーク期に差し掛かります。
とはいえ、教育費を理由に老後資金準備を後回しにするのは禁物です。教育費には奨学金や教育ローンという形で不足分を賄う手段がありますが、老後資金は基本的に借りることができません。「最優先すべきは老後資金。子どもの将来も大事ですが、自分たち夫婦の将来も同じくらい大事です。教育費ばかりを優先して老後に親が困窮してしまっては、結局は子どもに心配や負担をかけかねません。
対策: 教育費については早めに計画を立て、積立預金でコツコツ準備するのが基本です。同時に、奨学金制度や高校無償化など公的支援策もリサーチしておきましょう。
僕は児童手当をすべて子供の口座で積み立てています。総額で200万円以上もらえるので積み立てておくかどうかで将来の負担が大きく変わります。児童手当はないものとして家計管理をすることが大事だと実感しています。
また、場合によっては子どもに国公立への進学を勧める、自宅から通える範囲の大学を検討するなど、教育コストを抑える選択肢も話し合っておくと安心です。それでも不足する分は奨学金や教育ローンの活用も視野に入れ、「老後資金を取り崩してまで教育費に充てない」ことを基本方針にしましょう。老後に向けた貯蓄と教育費準備、両者のバランスを取りながら計画的に資金配分することが大切です。
住宅ローンと老後資金の両立戦略
多くの40代は住宅ローンの返済期間中でもあります。住宅ローンは20～35年の長期に及ぶため、定年（60～65歳）までに完済することが一つの目標になります。実際、マイナビニュースの記事によると「65歳までにローンを完済予定」と回答した人が8割近くでしたが、「75歳以上まで支払いが続く」予定の人も3.6%いました。できれば退職時までに住宅ローンを終わらせ、老後の住居費負担を軽くしておきたいところです。
しかし、だからといって繰上返済（ローンの早期返済）に全力を注ぎすぎるのも考えものです。余剰資金がある場合、ローン返済に充てるか資産運用に回すか迷うところですが、近年の低金利では住宅ローンの金利は1％前後と低く抑えられています。それに対し、長期の積立投資で年3～5%程度のリターンが期待できるなら、繰上返済より運用の方が資産形成に有利となるケースが多いでしょう。
イオン銀行のシミュレーションでも「ローン返済を優先するより、一部を積立投資に回した方が最終的な資産が増える可能性が高い」とのことです。
とはいえ、住宅ローンを抱えたままでは精神的な不安が残るのも事実です。具体的な戦略としては以下のポイントを検討してください。
- 住宅ローン控除など税制優遇を活用する：一定期間は年末残高の1％が所得税から控除されるため、繰上返済を急がず制度をフルに享受する（控除期間終了後に繰上返済を検討）。
- 金利以上の利回りを目指せる運用を並行する：運用利回りがローン金利を明確に上回るなら、その間は運用を優先し、得られた利益で後から返済する方が得策。例えば現在の低金利下で年3～4%の積立投資ができれば、慌てて繰上返済せずとも資産増が期待できます。ただし、投資期間が15年以上とれる場合上記の利回りが期待できますが、常に年利年3～4%で運用できるわけではないので注意が必要です。
- 定年までの完済計画を維持：積立投資をしつつも、65歳までに完済できる返済計画は崩さないようにします。ボーナス時繰上返済や返済額見直しなどで、遅くとも定年までにローン完済を目指しましょう。老後にローン返済が残る状態はリスクなので、運用に回しすぎて返済が遅延するようなことは避けます。
以上を踏まえ、「住宅ローンの支払い」と「老後資金づくり」を両立させる視点が重要です。毎月の返済と並行して無理のない範囲で積立投資を行い、返済完了と同時に手元に資産も残せるのが理想形と言えるでしょう。
✓ポイント: 教育費や住宅ローンなど、40代は支出が多く貯蓄が難しい時期ですが、老後資金準備を後回しにしないことが大切です。教育費は奨学金等も活用しつつ老後資金とのバランスをとる、住宅ローン返済と資産運用を両立させる——こうした戦略で「今」と「未来」のお金の備えを両立させましょう。
因みに僕は支払いは78歳まで続きます。老後の月々の生活費にローンを含んだ形で計画していますが、65歳の時点で一括返済することもできるように積立投資をしています。65歳の時点で株式市場が暴落していなければ一括返済しようと考えています。暴落しているようであれば暴落前に戻るまで運用している資産を取り崩して返済し、暴落前の水準に戻ればその時点で一括返済する予定です。
40代から始める資産運用戦略 ～新NISA・iDeCoを味方に～
貯蓄と並行して資産運用にも目を向けましょう。預貯金の金利がほぼゼロに近い現在、インフレや将来の年金不安に備えるためにも、お金に働いてもらうことが重要です。幸い、2024年からは新NISA（少額投資非課税制度の抜本拡充）が始まり、個人の長期資産形成を強力に後押しする環境が整っています。
新NISAで非課税投資枠が大幅拡大
NISA（ニーサ）は、株式や投資信託の運用益が非課税になるお得な制度です。2024年からスタートした新NISAでは、「年間投資上限額の拡大」「非課税保有期間の無期限化」など大幅な拡充・恒久化が実現しました。具体的には年間投資枠が従来より増え、生涯で使える非課税投資枠も大きく拡大されています。実際、新NISAの非課税枠をフル活用すれば、運用次第では老後2000万円問題を十分クリアできるとの見解もあります。金融庁の試算によれば、年利3%でコツコツ運用できれば決して夢物語ではありません。言い換えれば、新NISAを使って「非課税で3%の長期運用」を続けることが、老後資金形成の現実的な解決策の一つとなり得るのです。
iDeCo（個人型確定拠出年金）の活用も検討を
iDeCoは公的年金とは別に自分で積み立てる年金制度で、掛金が全額所得控除になるうえ運用益も非課税、受取時も控除が受けられるという節税メリットがあります。60歳まで原則引き出せない制約はありますが、「老後資金専用」と割り切れば心強い制度です。40代から加入すれば運用期間は20年以上取れるため、税制優遇をフルに享受しながら長期複利運用が可能です。会社員の方でも企業年金の有無によって月額1万2千円～2万円強の範囲で掛金を拠出できます。老後資金を効率良く貯める手段として、新NISAとあわせてiDeCoの活用も是非検討してください。例えば毎月2万円をiDeCoで積み立て、別途3万円をNISA枠で運用する、といった組み合わせも有効です。ただし、60歳まで原則引き出せないことを考慮して、無理のない範囲で活用するのがオススメです。
積立投資の威力をシミュレーションで実感
資産運用初心者で「投資は損しそうで不安…」という方もご安心を。長期・積立・分散をキーワードに運用すれば、リスクを抑えつつ着実に資産を増やせる可能性が高まります。ここで、毎月の積立額と運用有無による資産残高の違いをシミュレーションしてみましょう。
上のグラフは、40歳から65歳まで25年間、一定額を毎月積み立てた場合の資産残高の推移を示したものです。橙色の線は毎月5万円を預貯金（利回り0%）で積み立てた場合、赤色の線は毎月5万円を年利3%で運用しながら積み立てた場合、ピンクの線は毎月10万円を年利3%で運用した場合です。利回り3%は安全資産である債券やバランス型ファンドでも十分狙える現実的な水準とされています。
グラフから明らかなように、運用しない場合（橙色）は25年で積み立て元本の合計1,500万円に留まります。一方、毎月5万円でも年3%で運用できれば約2,223万円と、利息分で+82万円ほど資産が上乗せされています。さらに毎月10万円を3%運用できれば約4,446万円と、拠出額自体は倍なのに資産残高はそれ以上（約2,223万円超の増加）になっています。【※】これは複利効果によって、後半になるほど運用益が雪だるま式に増えていくためです。
【※試算条件】40歳から積立スタート、毎月末に一定額を積立。年利3%で複利運用しながら25年間積立てた場合の65歳時点積立総額。なお利回りや積立額は一定と仮定。実際の運用利回りは変動しますが、長期で平均3%程度を確保できれば上記のような資産形成も十分可能です。
このように、「時間」と「積立額」が資産形成のカギであることがわかります。投資に回せる期間が長いほど複利の恩恵は大きく、運用期間35年と15年では最終的な資産に大きな差がつきます。40代からでも遅すぎることは決してありませんが、できるだけ早く始め、できる範囲で積立額を確保することが老後の備えを盤石にするポイントです。
どんな商品に投資すればいいか？
具体的な商品選びについては、初心者の方であればインデックスファンド（指数連動の投資信託）から始めるのがおすすめです。これらは少額から分散投資ができ、信託報酬（手数料）も安い商品が増えています。新NISAの「つみたて投資枠」対象の商品は金融庁の基準を満たした優良な投資信託ですので、まずはその中から選べば大きく失敗するリスクは低いでしょう。具体的には全世界株式や全米株式など、長期に適したメジャーなインデックスファンドが数多くラインナップされています。ご自身のリスク許容度にもよりますが、株式100%が不安な場合は債券を組み合わせてポートフォリオを組み立てると良いです。
また、ドルコスト平均法（価格が高い時には少なく、安い時には多くの量を買う積立投資の効果）によって、長期の積立投資では購入単価が平準化され、暴落局面でも安値で仕込むことで後のリターンにつながりやすくなります。20年、30年というスパンで見れば、市場の一時的な上下に過度に一喜一憂する必要はありません。むしろ下落局面は将来の上昇に向けた仕込み時と捉え、積立を淡々と続けることが肝心です。
✓ポイント: 40代からの資産運用は、新NISAやiDeCoといった制度をフル活用しつつ、長期の積立投資で複利効果を味方につけるのが鉄則です。毎月の積立額がたとえ数万円でも、運用次第で老後に大きな差が生まれます。まずは余裕資金で無理のない積立を開始し、慣れてきたら増額や追加投資も検討しましょう。
貯蓄を増やす具体的なアクションプラン
最後に、40代から貯蓄・資産を増やすために今日から実践できる具体的アクションプランを整理します。収入と支出の両面から見直し、効率的にお金を貯める工夫を始めましょう。
家計の「見える化」と支出の最適化: まずは現在の家計収支を把握することが出発点です。家計簿や家計管理アプリを活用して毎月の収入・支出の内訳を洗い出し、無駄な支出を削減します。例えば、使っていないサブスクや保険の過剰保障、割高なスマホプランなどはないでしょうか。住宅費・保険料・通信費・光熱費といった固定費は一度見直すと効果大です。また、食費や交際費などの変動費も予算を設けて管理することで節約につながります。「塵も積もれば山となる」で、月1万円の支出削減でも年間12万円、20年で240万円の差です。無理のない範囲で支出を最適化し、その浮いた分を貯蓄や投資に回しましょう。
収入アップのチャンスを探る: 支出削減と並行して、収入を増やす努力もできると理想的です。40代は仕事のキャリアが円熟する時期でもあります。勤務先で役職に就いたり昇給を目指すことはもちろん、近年は副業解禁の流れもあり空いた時間で副収入を得る人も増えています。特技や経験を生かしてフリーランス的に働いたり、在宅ワークでできる仕事を探してみるのも良いでしょう。ただし、本業に支障が出ない範囲で無理なく行うことが大前提です。また、資格取得やスキルアップに投資して将来的な収入増を狙うのも有効です。40代から新しい挑戦をするのは勇気が要りますが、生涯現役の意識で収入源を複線化しておけば、リタイア後も年金＋αの収入を確保でき老後資金の不安軽減につながります。
「先取り貯蓄」と自動積立投資を習慣化: 貯蓄が苦手な方は、給料日直後に一定額を貯蓄用口座や投資信託に自動で回す仕組みを作りましょう。いわゆる「先取り貯蓄」です。職場の財形貯蓄制度を利用したり、銀行で定額自動入金設定をするのも手です。先に貯蓄・投資に回してしまえば、残ったお金で生活費をやりくりする習慣が身につきます。特に積立投資は、一度設定すれば半自動的に資産形成が進む優れた仕組みです。新NISA対応の積立投資やiDeCoの口座を開設し、毎月決まった金額を引き落とす設定にしておけば、“貯めるのを忘れる”心配もありません。ボーナスなど臨時収入があった際も一部は先取りで貯蓄・運用に回すと、さらに貯蓄ペースを上げられます。
ローン・債務の圧縮: 住宅ローン以外に自動車ローンやカードローン、リボ払いなど高金利の債務がある場合、一刻も早く返済しましょう。特に金利負担の大きい借入は資産形成の足かせになります。可能であれば繰上返済や借換えで利息コストを減らし、浮いた分を貯蓄に振り向けます。住宅ローンについては前述の通り控除を活かしつつ計画的に完済を目指します。債務を減らすことも広い意味では「貯蓄」につながる行動です。
ライフプランの定期的な見直し: 家計状況や資産運用の成果は毎年チェックし、計画が順調か確認しましょう。お子さんの進学や独立、ご自身の転職・昇進、親の介護などライフイベントの変化に応じて、貯蓄計画もアップデートが必要です。場合によってはファイナンシャルプランナー（FP）に相談して客観的なアドバイスをもらうのも有効です。年1回は家計の棚卸しを行い、無理なく貯蓄できているか、運用方針にズレはないかを点検しましょう。計画から大きく乖離している場合は、収支改善策を講じたり目標値を現実的なラインに修正する柔軟性も大切です。
以上のアクションを継続すれば、きっと数年後には今より着実に資産が増えているはずです。「塵も積もれば山となる」の精神で、小さな改善でも積み重ねていきましょう。
まとめ
40代の子育て世代にとって、日々の生活と将来への備えを両立するのは容易ではありません。でも、今回見てきたように、平均貯蓄額の実態を踏まえて計画を立て、50歳・65歳と段階的に目標を設定し、教育費や住宅ローンとバランスを取りながら資産形成を進めれば、決して不可能なミッションではありません。政府の制度改革（新NISAなど）も追い風となり、長期分散投資に適した環境も整いつつあります。時間と複利は味方です。ぜひ今回の記事を参考にしていただき、将来への一歩を踏み出しましょう。それはきっと、老後の安心という大きな果実となってあなたとご家族を豊かにしてくれることでしょう。僕も現在進行形ですが、役に立ったことなどシェアしていきますので、一緒に頑張りましょう。
※注意：この記事の運用利回りなどはあくまで想定であり、投資対象や時期によって変動しますので最終判断はご自身でして下さい。
