「住宅ローンが重荷になってきた」
「このまま定年まで払い続けられるか不安…」
そんな人に向けて、この記事を通して「今できる具体的な解決策」をお伝えします。
結論から言うと、40代で住宅ローンの返済がきついと感じている人は、今すぐ「家計とローンのバランスを見直す」ことが重要です。
住宅ローンの返済は「借りた金額」よりも、「どんな金利・どんな返済期間で組んでいるか」によって家計への影響が大きく変わります。
まずできる対策として結論を言ってしまうと、借り換えを検討することです。
借り換えを行うことで、条件次第では月1〜2万円程度返済額が軽くなるケースもあります。※条件によって異なります。
ただし、借り換えの諸費用は一般的に30〜100万円程度です。定率型で借入額の2.2%(3,000万円なら約66万円)、定額型で数万円〜30万円程度となります。具体的には、定率型手数料(借入額の2.2%・例:3,000万円なら約66万円)、定額型は数万円〜30万円、登記費用13〜18万円などとなるため、必ず各金融機関にて最新の費用体系をご確認ください。
諸費用なども含めて借り換えで総支払額が軽減できるかは各銀行の金利や手数料を調べることになりますが、一行ずつやってるととても大変です。
そこで例えば、住宅ローン比較サービス「 モゲチェック
」などを活用すると、
- 自分のローン金利が高すぎないか
- 借り換えでいくら返済額を減らせるか
を、家にいながら簡単に確認できます。
実際に利用した人の中には「借り換えで総返済額が200万円以上減った」というケースもあります。※あくまで例で条件によって異なります。
つまり「返済が苦しい」場合は、正しい情報と対策を知って動けば、まだ状況を打開できるかもしれないということです。
とはいえ、なぜ40代になると住宅ローンが急にきつく感じるのでしょうか?
実は、多くの人が次のような共通した悩みを抱えています。
- 子どもの教育費や塾代が増えて家計が圧迫される
- ボーナスカットや転職などで収入が減少
- 金利上昇や固定費の増加で支出が膨らむ
- 定年後の生活資金を考えると不安になる
この記事では、そんな悩みを抱える40代の方に向けて、
✅ 返済が厳しくなる主な原因
✅ 現実的な返済見直しの方法
✅ 金利・返済期間の賢い調整術
✅ 万が一払えなくなった時の対処法
✅ 定年までに完済するための家計管理術
をわかりやすく解説していきます。
今の家計に「余裕がない」と感じている方も、この記事を読むことで「何から見直せばいいのか」「どんな方法で改善できるのか」が明確になります。
それではまず、なぜ40代になると住宅ローンの返済が厳しくなるのか?
その原因から見ていきましょう。
40代の住宅ローン返済が厳しい3つの主な原因

1. 返済期間設計の誤り:月々の負担増と定年後リスクの両方を招く
40代になると、「定年前に完済したい」と返済期間を短く設定しがちですが、これは月々の返済を押し上げ、結果的に家計を圧迫する原因になります。
一方で、35年ローンを選べば月々は楽になりますが、完済年齢は70歳を超える可能性も。
年金収入での返済継続は現実的に厳しく、短すぎても長すぎても危険というジレンマに陥りやすいんです。
👉 対策
- 返済期間は「60〜65歳完済」を目安に設定
- 繰上返済を活用して実質的に期間を短縮
- 返済シミュレーションで老後までの家計を可視化
2. 40~50代での収入減少・離婚・リストラなどのリスク
40代はキャリアの転換期。役職定年や転職、離婚などのライフイベントで可処分所得(税金などを引いた自由に使える手取り収入)が減少するリスクが増えます。
👉 対策
- 収入減少の兆候が見えた時点で早めにリスケ相談
- 生活防衛資金(半年分の生活費)を確保
- 夫婦共働きなら収入分散リスクを減らす
3. 教育費・介護費など予期しない大きな支出
40代は「教育費のピーク」と「親の介護費用」が重なりやすい時期です。
私立大学の4年間の学費は、文部科学省データに基づくと初年度納入金147.7万円、4年間の授業料等を含め約500〜600万円となります。これに生活費を含むと総額はさらに高額になります。
仕送りや交通費を含めると、年間100万円以上の出費になる家庭も少なくありません。
さらに親の介護が始まると、厚労省等の統計によると在宅介護の平均月額は5.2万円、施設介護は13.8万円で支出増が見込まれます。
こうした支出がローン返済を圧迫する最大の外的要因です。
👉 対策:
- 教育費は「貯める期間」と「払う期間」を明確に分けて管理
- 介護費は公的制度(高額介護サービス費など)を活用
- 家計全体を固定費+変動費+将来費に分類して見える化
40代の返済が厳しくなるのは「期間×収入×支出」のトリプルリスク
- 返済期間が長い or 短すぎる
- 収入が不安定になりやすい
- 教育費・介護費が重なる
この3つが重なることで、40代の住宅ローンは急にきつく感じるようになります。
逆に言えば、この3点を計画的にコントロールできれば、家計に与える影響は軽くなります。
40代で住宅ローンを組む際のリスク要因

「40代からのマイホーム購入」って、実は意外と多いんです。
子どもの進学や転勤の落ち着き、貯金の安定などをきっかけに、「今なら買ってもいいかな」と感じる人が増えます。
でも、40代から住宅ローンを組む場合、若い世代にはない特有のリスクがいくつかあります。
ここでは、ローン審査・家計・ライフプランの3つの観点から、注意すべきポイントを整理していきます。
審査通過の難しさ
40代になると、ローン審査では「返済期間」と「完済年齢」が重要視されます。
金融機関によっては、完済年齢を80歳未満に設定しているところもあり、45歳で35年ローンを申し込むと、完済時80歳ギリギリ。審査に通りにくくなるケースもあります。
また、健康状態のチェックも厳しくなる傾向があります。
住宅ローンの多くは「団体信用生命保険(団信)」の加入が条件になっているため、持病や通院歴があると、保険加入が難しくなり、結果的にローンも通らないということも。
👉 対策:
- 45歳を過ぎてからローンを検討する場合は、借入期間を短くするか、他社比較で通りやすい金融機関を探すのがポイントです。
- モゲチェック
などの比較サービスを使えば、自分に合う銀行の審査傾向を簡単に確認できます。
住宅ローン以外の固定費の見落とし
40代は、住宅ローン以外にも出費が多い世代です。
住宅購入を決めるとき、「ローン返済額=家賃と同じくらいなら大丈夫」と考えがちですが、実際はそれだけでは済みません。
たとえば、
- 固定資産税(一戸建ての平均的な固定資産税は地域や築年数・評価額によるものの、首都圏で年10〜15万円程度が目安です)
- 火災保険・地震保険(年間1〜3万円)
- 修繕積立・メンテナンス費(年間10万円〜)
※これらの固定費はサンプルで物件や保険契約の内容などによって異なるため、ご自身の場合に当てはめて計算して下さい。
といった見えにくい固定費が毎年かかってきます。
これらを含めると、ローン返済額が家計に占める割合は想像以上に高くなます。
👉 対策:
- 「住宅ローン+年間維持費=月々の住居費」として計算する
- 総支出ベースでの家計設計を立てる
「住宅ローン+年間維持費=月々の住居費」についてマンションや賃貸物件に住んでいた経験のある方は違和感がないかもしれないですね。
マンションの場合は管理費や修善積立金は引き落としになっていることが多く、ローンと合わせて毎月必要な支出として考えやすいです。
一軒家の場合は、大規模メンテナンスはおおよそ10年〜15年周期なので、月々積み立てておかないと一気にまとまった資金を用意しないといけなくなります。
30代で家を購入された方は、40代でメンテナンスの時期がやってきます。月々積立ができていない場合は、ローンや保険など家計を見直して余裕があれば少しでも長い期間で分散して準備をしておきましょう。リフォームローンを利用するてもありますが、利息がかかり月々の負担額がまた上がってしまいます。
火災保険が更新時期の場合は、保険内容の見直しと合わせて 火災保険の一括見積もりサービス
火災保険の一括見積もりサービスを利用することで同じような契約内容でも金額を下げられる可能性があるので利用してみると良いと思います。どのくらい差があるかは比較に申し込むだけで無料ですからね。
ライフステージの変化への対応不足
40代は、人生の中でも最も変化が多い時期。
子どもの進学・親の介護・転職・単身赴任など、予測できない出費や環境変化が頻発します。
特に注意したいのは、「ボーナス返済」に依存しているケースです。
不景気や転職で給与やボーナスが減ると、一気に返済が苦しくなります。
👉 対策
- ボーナス返済を全体の10〜15%以内に抑える(できればボーナス返済は無しに)
- 家計が安定するまでは「元利均等返済」で一定額を確保する
- 将来の収入変化を踏まえた複数シナリオの返済計画を立てておく
老後資金の圧迫
40代からローンを組む最大のリスクは、老後資金の確保が難しくなることです。
住宅ローンが60代・70代まで続くと、本来「老後の生活費や医療費、趣味・旅行」に使うはずのお金がローン返済に消えていきます。
たとえば、60歳以降に月8万円の返済を10年続けると、老後資金960万円が消える計算になります。
この差は、老後の生活を大きく左右する金額です。
👉 対策
- 退職金で完済できる範囲のローンを組む
- 余裕のあるときに繰上返済を計画的に行う
- 65歳までに完済を目標にする(理想は定年前の完済)
40代の住宅ローンは返済できるかより続けられるかがカギ
40代で住宅を購入・借り換えする場合、「今の収入で払えるか」だけでなく、将来どんな変化があっても続けられるかを基準に考えることが大切です。
リスクを理解した上で計画を立てれば、40代からでも住宅ローンを無理なく完済することは十分可能です。
僕も40代半ばで住宅ローンを借り換えました。完済は75歳ぐらいです。65歳からの10年間は年金と老後資金だけでやりくりしないといけないので、まだ20年近く準備期間があるので全額は苦しくても月々の返済の半分は賄えるぐらいの額を月々のローンに加えて積み立てておこうと考えています。40代なら対策できる年代なので一緒に頑張りましょう。
返済負担率から見る適切なローン金額と年収の目安

住宅ローンを検討するうえで、まず知っておきたいのが「返済負担率」という考え方です。
これは、「年収に対して住宅ローンの返済がどれくらいの割合を占めているか」を示す指標で、ローンの安全度を判断する最も重要な目安になります。
返済負担率とは?計算方法
返済負担率は、以下の式で求められます。
返済負担率(%)= 年間のローン返済額 ÷ 年収 × 100
たとえば、年収600万円で年間の返済額が120万円なら、返済負担率は
「120万円 ÷ 600万円 × 100 = 20%」です。
金融機関の審査基準では、
- フラット35:年収(額面年収)400万円未満 → 30%以内、400万円以上 → 35%以内
- 民間銀行の目安:25〜35%以内
が一般的ですが、家計にゆとりをもって返済できるのは25%以下ぐらいではないでしょうか。
つまり、「手取り収入の1/4以内に住宅ローンを抑える」のが、無理のない理想ラインということですね。※もちろん個人によって25%以上でも問題ない方もいますが、ローン以外の支出も少し多めぐらいで考えて払える額を決定しましょう。
40歳で4,000万円のローンに必要な年収(目安の考え方)
では実際に、40歳で4,000万円の住宅ローンを組むとしたら、どれくらいの年収が必要になるのでしょうか?
仮に「金利1.2%・35年返済・返済負担率25%」という条件で試算すると、月々の返済額は 約11万8,000円(年間約142万円) になります。
この場合、返済負担率を25%に抑えるためには、次のように計算されます。
142万円 ÷ 0.25 = 年収 約568万円以上
この数値は、上記の仮定に基づいた一例であり、実際の必要年収は以下の要因によって大きく変わります。
- 金利タイプ(固定・変動)
- 返済期間の長さ
- 頭金の有無や割合
- 他のローン残高(自動車ローン・教育ローンなど)
- 税金・保険料・生活支出の構成
そのため、「年収○○万円あれば安心」といった一律の基準は存在しません。
一般的には、年収600〜700万円前後であれば返済負担率25%以内を維持しやすいケースが多いものの、実際の家計状況によっては、年収500万円台でも問題なく返済している家庭もあります。
💡 ポイント:
安心して返済を続けられるかどうかは、年収そのものよりも「返済負担率(返済額 ÷ 年収)」と「家計の余裕度」で判断することが大切です。
👉 対策:
- 自分の条件(金利・期間・頭金)でシミュレーションしてみる
- 返済負担率を25%以内、手取りの20〜25%以内に収める
- 教育費・保険料・老後資金も含めた家計全体で無理のないラインを設定する
毎月の返済額を手取りの20〜25%に抑える重要性
住宅ローンの返済を「年収の25%以内」にするだけでなく、実際の手取りベースでも余裕を持つことが大切です。
仮に手取りが月40万円なら、
- 返済額の理想:8〜10万円(手取りの20〜25%)
- 教育費・保険料・生活費を含めても赤字にならない水準
このラインを超えてしまうと、
- ボーナス減で貯金ができない
- 突然の出費に対応できない
- カードローンなどで生活を補う
という返済疲れの状態に陥る可能性があります。
ローン返済が苦しいと感じている人の多くは、この「毎月の返済が手取りの30%超」に達しているケースが多いじゃないでしょうか。
では実際に、40歳で4,000万円の住宅ローンを組むとしたら、どれくらいの年収が必要になるのでしょうか?
仮に「金利1.2%・35年返済・返済負担率25%」という条件で試算すると、月々の返済額は約11万8,000円(年間約142万円)になります。
この場合、返済負担率を25%に抑えるためには次のように計算されます。
142万円 ÷ 0.25 = 年収 約568万円以上
この数値は、あくまで上記の条件に基づくシミュレーション上の目安です。
実際に必要となる年収は、金利タイプ(固定・変動)や返済期間、頭金の有無、他のローン残高、税金・保険料、生活支出構成などによって大きく変わります。
教育費や保険料などの支出を加味すると、年収600〜700万円前後であれば比較的余裕を持って返済できるケースが多いですが、これは一概に安心ラインと断定できるものではありません。
個人や家庭の条件によって異なるため、自分の家計に基づいて返済負担率を計算することが重要です。
👉 対策:
- 借り換えで金利を下げる
- ボーナス返済を減らし、毎月均等にする
- 生活費(通信費・保険料・車費用など)を一度リセット
年間貯蓄10万円程度の必要性
「返済を続けるだけで精一杯」になってしまうと、将来の繰上返済や大規修繕の準備ができません。
そのため、年間10万円以上の貯蓄(=月8,000円程度)を確保できるかどうかも重要な指標です。※貯蓄額は個人によって変わりますのでご自身に当てはめていくらあれば必要になるをか持てるかを試算しましょう。
これは単なる貯金ではなく、固定資産税や修繕費などの「将来支出」収入減少時の「緊急資金」 として備えるためのクッションになります。
もし貯蓄がゼロのままローン返済を続けている場合は、今の返済額が家計に対してオーバーしている可能性が高いです。
一度、家計全体のバランスを整理して「返済+貯蓄が両立できる金額」を目標に見直してみましょう。
住宅ローンは返せる額ではなく続けられる額で決める
40代の住宅ローンは、返済期間が短くなりやすく、教育費など他の支出とも重なります。
だからこそ、「年収の25%以内」「手取りの20〜25%」「年間貯蓄10万円以上」を目安にすることが、家計を守る最善策です。
もし今の返済額がこれらを大きく超えている場合は、借り換え・返済期間の見直し・リスケジュール相談を検討するタイミングかもしれません。
返済が厳しくなった場合の対処法 – リスケジュール

「毎月の返済が重くて家計が苦しい…」
「ボーナスが減って支払いが間に合わない…」
そんなとき、最もやってはいけないのは放置して延滞することです。
延滞が続くと、信用情報(いわゆるブラックリスト)に記録が残り、今後の借入や借り換えが難しくなる可能性があります。
でも安心してください。実は、返済が厳しいと感じた段階で金融機関に相談すれば、
「リスケジュール(返済条件変更)」という救済制度を利用できることがあります。
リスケジュール(リスケ)とは?基本的な仕組み
リスケジュールとは、金融機関に返済条件の変更を申し出て、月々の返済を一時的に軽くしてもらう制度です。
リスケの主な内容は以下の通り👇
| 対応内容 | 効果 | 対象期間 |
|---|---|---|
| 返済期間の延長 | 月々の返済額が減る | 長期的 |
| 元金据置(利息のみ返済) | 一時的に返済を大幅減 | 数ヶ月〜1年程度 |
| 一定期間の返済額減額 | 家計を立て直す猶予期間 | 一時的 |
| ボーナス返済の見直し | 毎月均等にして安定化 | 継続的 |
リスケは「返済を放棄する」わけではなく、支払い計画を現実的に組み直すための制度。
銀行も返せなくなるより、条件を緩和してでも返してもらう方が良いと考えるため、相談には柔軟に応じてくれます。
借入期間の延長による月々返済額の軽減
もっとも一般的なのが「返済期間の延長」です。
たとえば残り20年(240回)で月10万円返している場合、期間を25年(300回)に延ばすと、月々の返済は約8.3万円まで下げられます。
💡 月々1.7万円の軽減でも、年間20万円・5年で100万円の家計改善効果。
ただし、延長した分だけ支払い総額は増える(=利息が増える)点に注意が必要です。
短期的な救済には有効ですが、長期化させないよう「繰上返済」などと組み合わせて使いましょう。
一定期間の返済額減額方法
ボーナスカットや一時的な収入減に対応する場合は、返済額を数ヶ月だけ減額するリスケもあります。
たとえば、「6ヶ月間だけ返済額を半分に」など、期間限定で柔軟に対応してもらえるケースです。
その間に生活を立て直したり、副収入を作ることで、再び通常返済に戻せるように調整します。
住宅金融支援機構(フラット35)でも、リスケの制度が公式に用意されています。
元金返済据置による利息のみ返済
「しばらくは返済自体が厳しい」という場合、元金を一時的にストップして利息のみ支払う「元金据置期間」を設定する方法もあります。
この方法では、数ヶ月〜1年のあいだ月々の支払いを3〜5万円程度に減らすことが可能。
その間に再就職や家計見直しを行うことで、破綻を防ぐことができます。
ただし、元金が減らないため総返済額は増えるというデメリットも。
あくまで「短期的な延命措置」として活用するのが基本です。
ボーナス返済の見直し
意外と見落とされがちなのが、ボーナス返済分の見直しです。
景気や働き方の変化でボーナスが不安定になっているなら、「ボーナス併用型」から「毎月均等返済型」への変更を検討しましょう。
ボーナス返済分を毎月に均等配分することで、
- 返済の予測が立てやすい
- 延滞リスクを防げる
というメリットがあります。
リスケのデメリット
リスケは家計を立て直す強い味方ですが、万能ではありません。
注意すべきデメリットもあります。
- 返済期間延長により、利息総額が増える
- 元金据置期間中は、ローン残高が減らない
- 一部の銀行では、新規借り換えが難しくなる
つまり、リスケは「一時的な呼吸の猶予」であって、抜本的な解決策ではありません。
家計の見直しや金利タイプの変更など、根本改善と並行して行うことが大切です。
リスケは延滞の前に相談が鉄則!
返済が厳しくなったら、「返せなくなってから」ではなく「厳しくなりそうなとき」に早めに相談すること。
金融機関も、延滞前なら柔軟に応じてくれるケースが多いです。
また、借り換えや金利引き下げを並行して検討することで、リスケに頼らずに解決できるケースもあります。
40代で住宅ローン返済を軽減する3つの戦略
リスケジュール(返済条件の変更)は一時的な延命策として有効ですが、根本的に家計を安定させたいなら、返済負担を恒久的に軽くする攻めの見直しが欠かせません。
ここでは、40代でも実現可能な3つの具体策を紹介します。
住宅ローン借り換えで金利を下げる
最も効果的かつ実行しやすい方法が「住宅ローンの借り換え」です。
金利が0.3〜0.5%下がるだけでも、総返済額を数百万円単位で減らせることがあります。
たとえば、金利1.5% → 0.9%に下がると、
4,000万円・残り25年ローンの場合、総返済額は約340万円減少。
借り換えのメリットが大きいのは、次の3条件に当てはまる人です。
✅ 残債が1,000万円以上ある
✅ 残り返済期間が10年以上ある
✅ 今より0.3%以上低い金利が見つかる
「自分の金利が高いかどうかわからない」という場合は、住宅ローン比較サイト( モゲチェック
など)を使えば、複数銀行の最新金利を一括比較できます。
📌 注意点:
借り換えには事務手数料や登記費用(10〜15万円前後)がかかるため、
「利息軽減額 > 手数料」になるかを必ず確認しましょう。モゲチェックを利用すれば総返済額が安くなるかおおよそ把握できます。
繰上返済の活用で利息負担を減らす
手元資金に余裕があるなら、繰上返済も非常に有効です。
たとえば40歳で4,000万円を借りて金利1.2%・35年返済した場合、
50歳時点で200万円を繰上返済すれば、返済期間を約3年短縮・利息約120万円削減できます。
繰上返済には次の2タイプがあります👇
| 方法 | 効果 | 向いている人 |
|---|---|---|
| 期間短縮型 | 返済期間を短縮・利息を最も減らせる | 老後前に完済したい人 |
| 返済額軽減型 | 月々の返済額を下げて家計を楽にする | 教育費が重い時期の人 |
💡 ポイント:
「今は返済額軽減型 → 余裕が出たら期間短縮型へ」など、段階的に活用するのが効果的です。
📌 注意点:
とはいえ既に返済が苦しいのに繰り上げ返済は現実的でない方もいらっしゃると思いますので慎重に検討しましょう。
金利タイプを見直して家計を安定化
2025年以降、変動金利の上昇がじわじわ進む中で、固定金利への切り替えは保険のような役割を果たします。
変動金利は半年ごとに金利が見直されるため、金利上昇時には返済額も上がるリスクがあります。
一方、固定金利型に切り替えれば、返済額が一定で家計の見通しが立てやすくなります。
| タイプ | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| 変動金利 | 金利が低く、当面の負担が軽い | 金利上昇リスクがある |
| 固定金利 | 将来の返済額が安定 | 金利がやや高め |
📌 40代におすすめの考え方:
「今後の金利上昇が不安なら固定」「今の支出を抑えたいなら変動」というように、家計バランスに合わせて選ぶのがポイントです。
💬 40代の返済見直しは即効性と持続性の両立がカギ
| 対策 | 効果 | 難易度 | 即効性 |
|---|---|---|---|
| 借り換え | 金利を下げて返済総額を削減 | ★★★ | ◎ |
| 繰上返済 | 利息を減らし完済時期を短縮 | ★★☆ | ○ |
| 金利タイプ見直し | 家計を安定化させる | ★☆☆ | △ |
40代の失敗例から学ぶ、返済計画の立て方
住宅ローンの返済に苦しむ人の多くは、「無理なローンを組もう」と思っていたわけではありません。
むしろ、「このくらいなら払えるだろう」と思って契約した結果、ライフステージの変化で返済がきつくなったというケースがほとんどです。
ここでは、実際によくある40代の住宅ローンの失敗パターンを紹介しながら、どうすれば防げたのかを見ていきましょう。
背伸びした借入額設定の失敗
ケース:年収600万円で4,000万円のローンを組んだAさん(42歳・会社員)
「年収の7倍まで借りられる」と銀行に言われ、そのまま4,000万円を借入。
最初のうちは返済も順調でしたが、子どもの中学進学と同時に教育費が急増。
毎月の返済が家計を圧迫し、ボーナス返済にも手が回らなくなりました。
💡 改善策:
ローンを組むときは「借りられる額」ではなく「無理なく返せる額」で決めるのが鉄則。
目安は年収の5倍以内、返済負担率25%以下。※あくまで目安で個人差はあるので必ずこの通りとは限りません。
また、購入前に教育費・保険料・老後資金のシミュレーションも一緒に行うことで、家計バランスを崩さずに済みます。
返済期間を長く組んで定年後も返済が続く
ケース:40歳で35年ローンを組んだBさん(年収650万円)
「月々を抑えたい」と思い、35年ローンを選択。
返済額は楽になったものの、完済は75歳。
結果、定年後も月10万円の返済が残り、年金生活では苦しい状況に。
💡 改善策:
老後に返済が残らないよう、繰上返済で実質30年以内に短縮する計画を立てるのが理想。
退職金やボーナスの一部を繰上返済に回すことで、老後の負担を大幅に減らせます。
年収が上がる前提でローンを組んだ失敗例
ケース:39歳で転職予定のCさん(年収500万円)
「将来年収が上がるはず」と見込んで、毎月の返済額をギリギリに設定。
ところが転職先の給与が思ったより低く、家計は赤字に転落。
結局、車のローンと合わせて支払いが限界に。
💡 改善策:
住宅ローンは今の収入で返せるかを基準にすること。
将来の昇給や副業収入をあてにせず、今の手取り収入の25%以内に抑えるのが安全です。
また、転職前後での返済リスクを考慮し、少なくとも半年分の生活費を貯蓄しておくと安心。
病気や怪我による収入減少への対応不足
ケース:43歳・Dさん(共働き)
夫婦でペアローンを組み、それぞれ2,000万円ずつ借入。
しかし夫が体調を崩し、半年間の休職へ。
収入減で妻の負担が増え、ボーナス払いを維持できなくなりました。
💡 改善策:
共働き夫婦の場合は「片方の収入だけでも返済を続けられる額」に設定しておくのが理想です。
完済時の年齢を考慮しない計画立案
ケース:45歳で住宅購入したEさん(年収700万円)
ローンは通ったものの、完済は80歳。
定年後にパートを掛け持ちして返済を続ける生活に。
「若いときに計画を立て直しておけばよかった」と後悔しているそうです。
💡 改善策:
ローンを組む前に必ず「完済年齢」を確認しましょう。
目安は65歳以下が理想、最大でも70歳まで。
もし完済が難しい場合は、借入額を減らすか、頭金を増やすのが現実的な解決策です。
40代の返済計画は余白を残すことが成功のカギ
40代は、これから教育費や介護、老後資金など多くの出費イベントが控えています。
だからこそ、「収入のすべてをローン返済に回さない」余白を残すことが何より大切です。
✅ 年収の25%以内に返済を設定する
✅ 定年までに完済できる期間を逆算する
✅ 収入変動・病気・離職などもしもを想定しておく
これらを意識すれば、住宅ローンに追われる生活から抜け出し、自分らしい暮らしと安心を両立できます。
定年後の返済問題への対策
「定年までに完済したいけど、現実的に難しそう…」
そんな悩みを持つ40代は少なくありません。
老後の生活費と住宅ローンが重なると、家計に大きな負担がかかります。
ここでは、定年後にローンが残らないようにするための具体的な対策を紹介します。
定年までに完済することの重要性
老後の収入源が年金のみになると、現役時代の半分ほどに下がるケースが一般的です。
月10万円のローン返済を続けるのは、年金生活ではかなり厳しい現実です。
💡 ポイント:
「定年=ローン完済」を目標にすることで、老後の生活に余裕が生まれます。
もし難しい場合も、「退職金で完済」「繰上返済で短縮」など、早めの計画を立てておきましょう。
定年時のローン残高を退職金で完済するプラン
多くの企業では、退職金の平均支給額が1,500万〜2,000万円前後。
ローン残高をその範囲に収めることで、退職金で一括完済する選択も可能になります。
👉 たとえば、
40歳、4,000万円借入 → 60歳時点の残高が約1,800万円
→ 退職金で完済+老後は住宅費ゼロで安心
ただし、全額を完済に回すと老後資金が不足する恐れもあるため、退職金の半分程度を充当するのが理想です。また、退職金が支給される企業は減少傾向にあるため、あまり当てにしすぎるのは禁物ですし、ご自身の会社の退職金についてはよく調べておきましょう。
定年後も返済が残る場合の再雇用・副業の活用
完済が難しい場合でも、今は働きながら返す選択肢が増えています。
再雇用制度や在宅ワーク、副業を活用することで、年金+αの収入で無理なく返済を継続できます。
特に最近では、
- シニア向け再雇用(65歳まで勤務可能)
- 自宅を活かした副業(民泊・レンタルスペースなど)
など、年齢を重ねても収入を得られる仕組みが増えています。
65歳までの完済を目指すための繰上返済戦略
40代から35年ローンを組んだ場合、定年後に返済が残るのはほぼ確実です。
そのため、10年スパンで計画的な繰上返済を行うのも現実的な解決策の一つです。
| タイミング | 繰上返済額 | 短縮年数 | 完済年齢 |
|---|---|---|---|
| 50歳 | 200万円 | 約3年短縮 | 72歳 |
| 55歳 | 300万円 | 約4年短縮 | 68歳 |
| 60歳 | 200万円 | 約2年短縮 | 66歳 |
これを実行できれば、定年後も安心して生活できる資金バランスが取れます。
住宅ローンが払えなくなった時の解決策

どうしても返済が難しくなった場合でも、「まだできること」はあります。
焦らず、冷静に選択をすることが大切です。
家の売却(任意売却)による完済
延滞が続いて競売にかけられる前に、任意売却を検討しましょう。
任意売却とは、金融機関と話し合って市場価格で自宅を売却し、ローン残高をできるだけ減らす方法です。
競売より高く売れる可能性があり、信用情報への影響も比較的軽く抑えられます。
アンダーローン・オーバーローンの違いと売却の可能性
- アンダーローン:売却額 > 残債 → 売却益で完済可能
- オーバーローン:売却額 < 残債 → 差額を自己資金 or 分割で返済
不動産市況によってどちらになるかは変わりますが、
築10年以内・立地が良い物件なら、アンダーローンで完済できる可能性もあります。
自己資金の追加で補填する方法
もし貯蓄や退職金があるなら、一部を補填して完済する選択も。
家を手放しても借金が残るのを避けるために、「多少の自己負担で完済してスッキリする」のも選択肢の一つです。
住み替えローンの活用
今の家を売却し、新しいローンで次の住まいを購入する「住み替えローン」も一つの方法です。
住宅金融支援機構やメガバンクでも制度化されていますが、審査がやや厳しめです。
滞納から競売までの流れと対処
返済を3ヶ月以上滞納すると、銀行から「督促状→期限の利益喪失→競売開始」と進んでしまいます。
この流れを止めるには、早期の相談と任意売却への切り替えが唯一の手段です。
💡 覚えておきたいこと
延滞してもすぐ競売になるわけではありません。
期限の利益を失う前に動けば、十分に軌道修正は可能です。
40代で賢く住宅ローンを組むためのポイント

ここまで見てきたように、40代の住宅ローンにはリスクもありますが、正しい知識と計画があれば、安心してマイホームを手に入れることができます。
頭金を用意する
頭金を多く入れるほど、借入額・利息・審査リスクを下げられます。※ただし、すぐ必要になる流動的な資金は手元に置いておく方が良いので手持ちの資金全てを頭金にするのはおすすめではありません。ボーナスや退職金を頭金に回すのも効果的です。
返済期間の決め方:35年でも繰上返済を念頭に
返済期間は「最長で借りて、余裕があるときに短縮」するのが安全。
つまり、35年で借りて30年で返すことも視野に入れましょう。
固定金利型の選択で金利上昇リスクを回避
変動金利の安さに惹かれる人も多いですが、将来の金利上昇リスクを考えると、40代以降は固定金利型やミックス型(固定+変動)を利用するてもあります。
40代の家計管理:住宅ローンとの両立方法
住宅ローンを無理なく続けるためには、「返済」だけでなく「日々の家計管理」も大切です。
教育費と住宅ローンの返済計画の両立
高校〜大学にかけて教育費がピークに。年間100万円を超える支出も珍しくありません。
教育費の積立をローン返済と並行して行うことで、後々の負担を減らせます。
生活費の見直しで返済余裕を生む方法
通信費・保険料・車関連費などの固定費を月1〜2万円減らすだけで、年間24万円・10年で240万円の家計改善に。小さな削減が、住宅ローンを続ける最大の味方です。
家族全体の収入管理とボーナス返済への対応
共働き家庭では、家計を合算管理にすることで返済計画が安定します。
また、ボーナス返済は、「家計がボーナスに過度に依存しない範囲」で設定するのが望ましいです。
医療費や介護費への備え
40代後半からは、医療費や介護費の発生リスクが上がります。
医療保険や高額療養費制度を理解しておくことで、万が一の出費にも対応可能。
40代からの住宅購入は遅くないメリットと注意点
「40代で住宅ローンを組むなんて遅いかな?」
そんな心配をする人もいますが、実は40代での購入には40代ならではの強みもあります。
40代での購入が選ばれる理由は貯蓄と安定性
- 貯金が十分にある
- 仕事や家庭が安定している
- 理想の暮らしが明確になっている
これらは若い世代にはない大きな強みです。
自己資金を多く入れられる分、金利や審査面でも有利になることがあります。
20代・30代との借入条件の違い
若い世代は長期で借りられる反面、貯金が少なく返済比率が高くなりがち。
40代は返済期間が短くなる分、総支払い額を抑えやすいというメリットも。
40代だからこそできる対策とは
✅ 家計を数値で把握して、リスクを可視化できる
✅ 無理せず繰上返済を組み込みやすい
✅ 老後を見据えた「ライフプラン型ローン設計」ができる
40代の住宅購入は、勢いではなく戦略で成功させることができます。
とても良いリクエストです!✨
よくある質問(FAQ)

Q1. 40代で住宅ローン返済がきついとき、まず何をすべき?
まずは「現状を数値で把握」することが大切です。
具体的には、
- 毎月の返済額(手取りの何%か)
- 残り返済年数と総返済額
- 現在の金利(変動か固定か)
を確認しましょう。
そのうえで、借り換え・返済期間延長・家計の見直しなど、複数の改善策を検討します。
もしどの方法が合っているかわからない場合は、住宅ローン比較サイト( モゲチェック
など)で今の条件が損か得かを確認するのもおすすめです。
Q2. 借り換えを検討するタイミングはいつ?
次の3つに当てはまる人は、借り換えのメリットが出やすいです👇
✅ 残債が1,000万円以上ある
✅ 残り返済期間が10年以上ある
✅ 今より0.3%以上低い金利が見つかる
金利が少し下がるだけでも、総返済額が数百万円単位で変わることがあります。
ただし、借り換え手数料もかかるため、費用対効果を確認してから行いましょう。
Q3. 教育費と住宅ローン、どちらを優先すべき?
どちらも大切ですが、優先順位は「住宅ローン>教育費」が基本です。
教育費は奨学金や教育ローンで分散できますが、住宅ローンの延滞は信用情報に傷がつくためリスクが大きいです。
とはいえ、教育費の負担を軽くする工夫(先取り貯蓄・NISA活用など)をすれば、両立は十分可能です。
Q4. 定年後にローンが残る場合、どうすればいい?
定年後も返済が残る場合は、次の3つの対策を組み合わせましょう。
1️⃣ 退職金で一部繰上返済する
2️⃣ 返済期間の延長で月々の負担を減らす(リスケジュール)
3️⃣ 再雇用・副業などで年金+αの収入を確保する
「65歳完済」を目標に逆算しておくと、老後の生活を圧迫せずに済みます。
Q5. 共働き夫婦でローンを組むときの注意点は?
共働きでローンを組む場合、ペアローン・連帯債務・連帯保証のどれを選ぶかでリスクが変わります。
| 方式 | 特徴 | 注意点 |
|---|---|---|
| ペアローン | 夫婦それぞれが借入・控除を受けられる | 片方が働けなくなるか収入減で返済リスク増 |
| 連帯債務 | どちらも同じローンを返済 | 所得合算で借入額アップ |
| 連帯保証 | 主債務者の補助的立場 | 控除が受けられない場合も |
おすすめは「連帯債務」または「ペアローン(収入が安定している場合)」です。
どちらもリスク分散ができ、住宅ローン控除のメリットも受けられます。
ただし、共働きでローンを組む場合、ライフイベントで一方の収入が減少する可能性は十分考えられるので2人だから倍と考えず十分余裕を持った借入額にするのが望ましいです。
Q6. リスケジュール(返済条件変更)をすると信用情報に影響はある?
リスケジュール自体は、延滞が発生していなければ信用情報に悪影響はほぼありません。
ただし、長期間の元金据置や大幅な条件変更を行うと、一部の金融機関では「再借入制限」がかかることもあります。
そのため、「リスケ前に借り換えや繰上返済など他の選択肢を検討」するのが理想です。
Q7. ボーナス払いをなくすことはできる?
可能です。
金融機関に相談すれば、「ボーナス返済の見直し」としてリスケ扱いで変更できます。
その場合、ボーナス分を毎月返済に均等に振り分けることで、支払いの安定化が図れます。
注意点としては、月々の返済が少し増える代わりに、延滞リスクを大幅に減らせるという点です。
Q8. 繰上返済のベストタイミングは?
住宅ローンの返済初期(1〜10年目)が最も効果的です。
この時期は、返済額のうち利息の割合が高いため、早期に元金を減らすことで利息総額を大幅に削減できます。
たとえば10年目に200万円繰上返済するだけで、完済を約3年短縮・利息を100万円以上減らせることもあります。
Q9. 40代での住宅購入、遅くないですか?
遅くはありません。40代は「貯蓄がある」「仕事が安定している」「理想の暮らしが明確」といった強みがあります。
ただし、
- 完済年齢を70歳以内に設定する
- 定年後の収入計画を立てる
- 無理のない返済額を設定する(手取りの25%以内)
この3つを守ることで、40代からの購入でも安心してマイホームを手に入れられます。
FAQを通じてわかること
住宅ローンの悩みは「誰にでも起こりうること」ですが、正しい知識と早めの行動で改善できる可能性があります。
大切なのは「ひとりで抱え込まず、数字で見える化して、相談する」ことです。
まとめ:40代の住宅ローンは「情報×行動」でまだ間に合う

40代で住宅ローン返済がきついと感じても、正しい見直しをすれば立て直しできる可能性があります。
- 家計の見直しと返済計画の再設計
- リスケ・借り換え・繰上返済の活用
- 老後を見据えた無理のない完済プラン
そして、必要に応じて モゲチェック
などの比較サービスで現状を数値化し、
「自分に合ったローン条件」を把握することが、最初の一歩になります。
焦らず、一歩ずつ調整していけば、住宅ローンも人生もきっと立て直せます。
40代は、まだ間に合う世代です。
家計を見直し、将来の安心を作るのは「今」からでも遅くありません。
この記事が、あなたの暮らしを少しでも軽くするヒントになれば嬉しいです。

